シンガポールでは2018年～2019年にかけて、
外資ファッションアパレルの撤退発表が続いています。

これまでシンガポールの大手卸売・小売企業が
アメリカ・ファッションブランドの販売を手掛けており、
東南アジアで最も豊かな国であるシンガポールは
海外の衣料ブランドにとって東南アジア主要市場と
なっていましたが、複数の理由で各ブランドは撤退を
発表しています。

同国では、ハイエンドからカジュアルまで、
世界各地から様々な衣料ブランドが進出していました。
それらを支えているのはシンガポール地場系の企業です。

・Jay Gee Group：Levis、Denizen、Dockers、ALDO、
TM Lewin、などを展開
・FJ Benjamin：Marc Jacobs、Tom Ford、La Semza、
Superdryなど（過去GAP、BananaRepublic）
・Star 360：（過去American Eargle）、Onizuka Tiger、
Birkenstock、Cole Haanなど
・Wing Tai Retail：Topshop、Topman、Dorothy Perkins、
Warehouseなど
・Goldlink Asia Distribution社：ErmenegildoZegna、
Tateossian、Thompson、Lanvinなど

米系衣料ブランドのアメリカンイーグルは2018年2月末
までに店舗を閉鎖し、シンガポール国内アパレル市場参入
から3年足らずで撤退を発表しました。
米系衣料ブランドで日本やアジアでも人気の高かった
GAPやバナナ・リパブリックも、フランチャイズ契約の
終了と共に2018年2月末ですべての店舗閉鎖を
発表しています。

それ以前にも、日系ブランドのパルコ、ローリーズファーム、
スーツセレクトなどのいずれも直営でシンガポールに進出した
企業が、やはり商品戦略の舵取りを誤ったことを主な理由に
撤退しています。